財務会計のポイントを気付いた順にバラバラと並べました。もしよければどうぞ。

・書き足しの事を考えて、解答と解答の間は空けておく（必要なくなったが）
・はっきりと分かるように問題番号を入れる
・収益の認識について-Revenue is recognized when it is realized or realizable and it is earned.
・right to return がある場合-特定の条件を満たしている時は収益を売上時に認識、それ以外は繰延（defer）しなければならない
・postretirement benefits other than pension （年金以外の退職後の給付）の主な例-health care benefits
・その受取人-retiree , spouse and other dependents

●会計上の変更
・change in accounting principles - cummulative effect と proforma amounts の表示、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 例外はLIFOからの変更する場合→ retroactive restatement
・change in estimates - prospectively (将来に渡って）変更するだけ、他に何もしない
・change in reporting entity - retroactive restatememt (以前からその状態であったように書き換える）

●包括利益
・comprehensive income の表示-１：at the bottom of P/L（P/Lの下で報告）　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２：in a separate statement
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３：in the statement of change in stockholders' equity ―net of tax でneed to disclose in the notes
・comprehensive income のEPSを表示する必要無し（EPS-Income from continuing operation と Net Income は必ずP/Lで報告する）

●工事進行基準
・進行基準が必要となる条件　1：Reasonable estimates of profitability at completion
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２：Reliable measures of progress toward completion
・建設中の勘定 construction in progress をB/Sに計上

●減損会計
・impairment test をする場合は、future cash flow は現在価値に割り引かない（not discounted）
・Lossを一旦出したら、リカバリーはしない
・impairment loss 200 / accumulated depriciation 200

●その他
・スケジュールを書く場合は、書式は任意だが、頭に必ず1：会社名　２：スケジュールの名称　３：日付を入れる
●R&Dコスト
・Patent 等を守る為のlegal expense -勝訴した場合はcapitarize、敗訴なら全額費用計上
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　勝訴した場合の訴訟費用はcash flow ではinvesting activity で報告
●その他
・headquarter's cost -本社経費の意、G&A expense として報告
・provision -費用の事

●A/Rのファクタリング
・control surrendered の場合→A/Rの売却とみなす。更にwith recourse（不良債権化した場合の責任を買い手に渡す） と
　without recourse（責任は売り手に残す） に別れる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【with recourse の仕訳】
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　cash 　　　　　　　1300　 /A/R 2000
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Loss　　　　　　　　 500　/recourse liability 100（ ←貸倒れに備えた引当金）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　factor's holdback 300　/（←返品や売上値引き分を考慮して、買い手が留保する金額）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【実際に貸倒れた場合】
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　recourse liability 100 　/　cash 100

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【control not surrendered の場合の仕訳】
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　cash 　　　　　　　　1600 　/N/P 2000
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Interest expense 　400　/
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↑A/Rが出てこない。A/Rを担保としてお金を借りているものとみなす

●N/Rの経理処理
・N/Rの処理の際には、利息が計上される
　　　　　　　　　　N/R　1000　　/sales 　　800
　　　　　　　　　　　　　　　　　　/discount 　200
　　　　　　　　　　　　　　　　期末時
　　　　　　　　　　discount 50 /Interest Revenue 50

●Loss Contingencies　の処理
�@Probavle + Reasonably Estimates
→accrue + disclose
�AReasonably Possible
→そのnature , amount を　disclose only
�BRemote
→None
この３つの違いを必ず覚える事！！！

●Notes
・Notes should be recorded at thier present value.
・３段階で処理方法を考える。
�@現金と交換する場合→その現金の額がNoteの現在価値となる
　　　N/R 100 / cash 95
　　　　　　　　　/ discount 5

�A現金と特別な権利がある場合→現金と特別な権利の価値を評価する
＜交換時＞　　　　　　　　　　　　N/R 200000/ Discount 57600
　　　　　　　　　Advance payments 57600/ cash 200000
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　↓
＜期末時＞
　　　　　　　　　　　discount 17088/ interest revenue 17088
　　　　　　　　　　　　purchase 100/ advance payments 100

�B現金以外の取引の場合→利子率が妥当かそうでないかで判断
　１：利子率が妥当である→Pre、Disは発生しない。present value=face amount
　２：妥当でない→更に３段階で考える
　　　a：交換された資産に公正価値がある→その価値がNoteの現在価値
　　　ｂ：資産に公正価値は無いが、Note事態に価値がある→Noteの価値が現在価値
　　　ｃ：Noteにも価値が評価出来ない→imputationを用いてNoteの価値を評価する

●社債
・early extinguishment of the bond は必ずしもExtraordinaly item ではない。unusual or infrequent itemとなる可能性もあり
・ワラント債-市場価値がある場合にはproceeds の金額をrelative market value でallocate する

●年金
・interest on PBO →increase in PBO due to the passage of time
・Interest = settlement rates × beggining PBO

●有給休暇
財務諸表に計上出来る要件
1：Emoloyees' services already rendered
2：The obligation relates to reights that vest or accumulate
3：Payment of the vacation venefits is probable
4：The amount can be reasonably estimated

●年金会計
・pension expense の要素
１：service cost
２：interest on PBO
３：actual return on plan assets
４：amortization of prior service cost
５：gain or loss

●セールスリースバック
・損失が出る場合→すぐに財務諸表に計上
・益が出る場合→３パターンに分類
　　1：present value of rentals　がFMV of asset sold の10％以下→全額計上
　　2：present value of rentals　がFMV of asset sold の10％より上で90％以下の範囲にある→一部を計上、一部は繰り延べ
　　3：present value of rentals　がFMV of asset sold の90％以上（キャピタルリースの場合など）→全額defer

●EPS
・basic EPS = net income - preffered dividends / common stock outstanding
・dilutive EPSは、dilutive になった時だけdual presentation する、そうでない時は報告しない

●cash flow
・cash flow statements の書き方（indirect method)

　　　　　　　　　　○○ company
　　　　　　　　cash flow stasement
　　　　　　　　for the year ended 2003

cash flows from operating activities
Net income 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　000000
Ajustment to reconcile net income to cash
provided by operating activities
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　まずP/L項目　　　　 00000
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　次にB/S項目　　　　 00000
Net cash provided (used) by operating activities　　　　　　　　　　　　00000

cash flow from investing activities
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　まずP/L項目　　　　 00000
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　次にB/S項目　　　　 00000
Net cash provided (used) by investing activities 　　　　　　　　　　　　00000

cash flow from financing activities
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　まずP/L項目　　　　 00000
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　次にB/S項目 　　　　00000
Net cash provided (used) by financing activities 　　　　　　　　　　　　　00000

Net income in cash 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　000000（３つの合計）

cash at beggining of year 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　00000

cash at end of year 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　00000（上記２つの計）

●リース会計
・リースの額の計算の際に、executory cost (tax, insurance など）は入れない

●Treasury Stock Transaction （自己株式取引）
・原価法と額面法の比較

●税効果会計
・DTA ＝　future deductible
・DTL ＝　future taxable

●stock dividends
・small stock dividends - 配当される株式数が、流通株式数の20-25％より少ない
　　　→Market value で計上される　　　RE 　　130/　common stock 　100
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　/　APIC-CS　　　　　 30
・large stock dividends - 配当される株式数が、流通株式数の20-25％より大きい
　　　→FMVで計上される　　　　　　　　　RE　　100/　common stock 　100

●株式の発行
・サービスの対価として株を発行する場合は、FMVはサービス契約日の価額である
・Convertible - PSの転換において、転換日の時価は関係ない
・参加優先株の分配において、優先株主が配当を受けた後、普通株主に対しても優先株と同等の比率で配当が与えられ、更にその後残った金額を額面
　総額で分配する

●投資-重要な影響がある場合-持分法
・投資において、重要な影響力が無い場合は、cost method の3タイプに分類
　　1：hold-to-maturity 　
　　2：trading
　　3：avaiable-for-sale

・重要な影響力がある場合はequity method を適用する
★equity method の例
　　前提1：A社はB社の株20％分を25,000で購入。B社のBVは120,000である場合
　　前提2：B社の利益は10,000、A社への配当は1,200とする

　　前提3：B社の利益が5000、配当が1200である場合（持分1000以上の配当を受け取る場合）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　*持分を超える分は投資の戻りと考える

●キャッシュフロー
・投資の売却益はoperating activities でNet Income から差し引く
　　Cash　4000/Machine 5000
　　AD　　 3000/Gain 2000　　←このまま放っておくと、investing で4000、operating で2000の2重計上となってしまう

●EPS
・EPSデータは、Income from continuing 〜と、Net Income は必ずP/L上で表示、それ以外はP/L上かNote Disclosure のどちらかでよい


●合併会計
・パーチェス法において、子会社の資産と負債は買収日のFair Value で評価される、差額はGoodwill
・それに対して、Minority Interest （少数株主持分）は常に簿価で評価する。


●Retail Method

●外貨建取引
・Translation - B/Sで損益を報告
・Transaction - P/Lで損益を報告
・P/Lに損益の報告が無い場合は、ドル建てで取引されているという事

●Note
・満期日が1年を超えない場合は、Face Amountで評価する

●Consignment Sales
・Commission は費用計上する
　　　Cash　 　　　　　　　　8500/Consignment Sales 10000
　　　Sales commission 1500/
・consignee に預けた商品が売れるまでinventory はconsignor のもの
・預ける際にかかった費用（freight)はInventory に含める

●資産の除却 （Disposal of an Asset）
・資産除却の際は、除却日までの減価償却を行った後、売却の処理を行う
・除却を予定しているが、まだ除却を行っていない場合のポイントは、以下の4つ
　１：Book Value と、NRV（＝Fair Value - Selling Cost）←時価から除却費用を引いた金額のいずれか低い方で評価される
　２：減価償却は行わない
　３：B/S上では、PP&EからOther Asset（Asset To Be Disposed of勘定）に表示区分を変更する
　４：価額が上昇した場合、recoveryは可能、ただし元の簿価まで（⇔通常の資産をimpairment した場合はrecovery不可）

●R&D コスト他
・Organization Cost は発生時に全額費用計上する
・R&Dコストの例
　A：Testing for product altenatives（代替品の試験）
　B：Modification of product or processes（製品や工程の修正）
　C：Tools、dies、ｅｔｃ for new technology（新しいテクノロジーの為の工具や鋳型）
　D：Pilot plants not capable of commercial production（商業用の生産は出来ない実験工場）

・R&Dコストに含まれないもの
　A：Quality control for commercial production（商業用製品の品質管理）
　B：Troubleshooting during commercial production breakdowns（生産中に発生した故障の修理費）
　C：Routine, ongoing efforts to improve products（通常、または既に進行している製品の改善）
　D：Adaptation of existing capability for specific customer other requirements（通常の生産能力の範囲内で特別注文品の製造により生じた費用）

●優先株
・Cummulative preferred stock の配当不足分（dividends in arrears）は開示する必要はあるが、配当宣言されるまでは負債とはならない

●stock subscription （株式申込予約）
・stock subscription において、申込予約がされた時点で仕訳を入れるが、代金が全て払い込まれるまでは株は発行されない
　　<申込時>
　　　cash　　　　　　　　　　　　　0000/ＣＳ subscribed　0000
　　　subscription receibable 0000/APIC-CS　　　　　　0000

●ストックオプション
・APB25とSFAS123の違い
SFAS123の考え方→リスクフリー利率で割り引いて、defferd compensation expense を算出する
例）5年間行使不可、毎期配当$3の株を$75で購入出来る権利を会計処理する場合（付与時の時価も$75←APB25なら仕訳はいらない）
　　→１：5年後に$75で買えるという事は、5年後の$75を現在価値に割り引く必要あり
　　　　2：5年間$3の配当が出るという事は、$3×5年の年金を現在価値に割り引く必要あり
　　　　　　　　　75
　　　　　　　 ▲56.025（75*0.747）
　　　　　　　 ▲12.636（3*4.212）
　　　　　　　　　　6.339←この金額がdeffer されるべきcompensation expense

●stock right （新株引受権）
・issure sideは発行の仕訳を行わず、備忘記録のみ
・investor は以下の通り権利と株式の値段を市場価格で配分する
　　　例）cost of the investment - 80000
　　　　　FMV of stock - 95000
　　　　　FMV of rights - 5000 の場合
　　　stock rights = 80000×5000/95000+5000 ＝4000
　　　　　　→investment in stock rights 4000 / investment in A company's CS 4000
　　　　　　　（投資勘定を減らして、その分だけ新株の権利に割り当てる）

●投資その他
・avaiable-for-sale 等の売却に際に生じる売却手数料や税金等もloss として計上する
→100の投資勘定が売却時に90、手数料が10だった場合は、investmentは80として報告する

●FOB
・FOB distination - 輸送に係る費用は全て売り手持ち
・FOB shipping point - 輸送中のInventotyの所有権は買い手に既に移っている

●Cash
・cash equivalent は通常購入日から３ヶ月以内のものを指す（満期まで３ヶ月以内ではない）

●各種比率
・Inventory turnover = CGS / Average inventory（←（期首+期末のinventory）/2）
・quick (acid test) ratio = quick assets / current liability
　　　*quick assets -　当座資産の意（cash, netA/R, 一時所有のsecurities など）
・A/R turnover = Net sales / Average A/R

●年金
・defined benefit pension plan （給付金建年金制度）を設ける企業は、年金に関して様々な情報を開示する必要がある。
　（amount of net periodic pension costや fair value of plan assets など）

●セールスリースバック
・通常Lｏｓｓはすぐに認識するが、意図的にLossを出した場合（sales price < carrying amount < fair value )はそのLossは繰り延べられる

●EPS
・BEPSを求める際、Cumulative Preferred Stock の配当金の計算は、配当宣言される、されないに関わらず分子から差し引く
　　⇔でも、宣言されるまではLiabilityとはならない点に注意

●キャッシュフロー
・Direct Method を使用する場合報告すべき項目は以下の3点
　�@The major classes of gross cash receipts and gross cash payments
　　　(主要な項目の現金受取総額と支払総額）
　�AThe amount of income taxes paid
　　　(所得税支払額）
　�BA reconciliation of net income to net cash flow from operations
　　　(Net Incomeから営業活動のnet cash flow の調整表（別表にて作成））

●連結会計
・連結財務諸表における子会社の配当は、１つの経済体としての連結会社の配当としてみなされないため、配当としては報告されない

●ヘッジ商品
・ヘッジ商品の定義は以下の２つ
　�@開始時期において、十分なドキュメンテーションが必要
　�Aヘッジは効果が非常に高くなければならない、そして、その効果は3ヶ月毎、また財務諸表が作成される毎に測定されなければならない